元カレ・元カノと不倫されたときの最速対処マニュアル

しかも、その関係が長年にわたって続いていたことが、後になって発覚することも多くあります。

よく見られるのは、男性が既婚者で女性が独身というパターンです。

独身女性は比較的時間に余裕があり、既婚男性と都合を合わせやすいため、頻繁に会うことができます。

一方で男性は結婚生活が長く、夫婦関係も落ち着いているため、休日に外出しても妻に咎められることが少なく、不倫が長期化する傾向があります。

以前、こんなご相談がありました。

「写真が趣味の夫が、学生時代の元恋人と、何度も写真を撮るために旅行へ行っており困っている」とのこと。

このケースでは、不貞行為そのものはなかったようですが、たとえ目的が写真撮影であったとしても、

元恋人同士が二人きりで宿泊を伴う旅行に出かけるという行動は、配偶者としては到底受け入れがたいものです。

現時点で関係がプラトニックだったとしても、今後、より親密な関係に発展してしまう可能性を完全に否定することはできません。

たとえば、一方が東京や大阪などの都市部に住み、もう一方が地方に住んでいるようなケースでは、物理的な距離があるため、頻繁に会うことは難しくなります。

こうした遠距離の関係では、再会のきっかけが地元での飲み会や同窓会だったという例も多く、不倫当事者の居住地が離れているケースが目立ちます。

中には、年に1～2回しか会わない関係を、何十年も続けていたという驚くような事例もあります。

かつての交際経験を通じて、お互いの性格や考え方をよく理解しているため、関係が再燃しやすい傾向があります。

既婚者という立場を理解しながらも、それを承知で関係を再開させるため、やがて熱愛に発展してしまうケースも少なくありません。

こうして精神的なつながりが深まってしまうと、不倫が発覚しても簡単には関係を断ち切れず、最悪の場合、夫婦関係が破綻してしまうこともあります。

さらに、不倫相手に慰謝料を請求しようとすると、配偶者が強く反対したり、不倫相手をかばうような言動を取ることもあり、そのたびに心が深く傷つけられる…そんなケースも珍しくありません。

学生時代に交際していた相手と再会するきっかけとして、最も多いのが同窓会です。

昔の友人と再び顔を合わせ、懐かしい学生時代の話に花を咲かせる時間は、誰にとっても楽しいものです。

よくある相談事例としては、同窓会をきっかけに連絡先を交換し、その後、お互いの近況報告や悩み相談を重ねるうちに、次第に二人きりで会うようになったというケースです。

思い出が強く残る相手との再会には、感情が揺れ動く危うさも伴うため、注意が必要です。

同窓会とは別に、友人同士の飲み会に偶然、昔の交際相手が参加していたというケースもあります。

これまでの相談で多く見られるのは、その元交際相手がすでに離婚していて、現在は独身となっているというパターンです。

思いがけない再会でも、過去の感情が再燃し、関係が深まってしまうこともあるため注意が必要です。

同窓会などで社交辞令のように連絡先を交換していたところ、後日、相手から連絡が入ります。

「悩みがあるから相談に乗ってほしい」といった内容で、はじめはただ話を聞いてほしいというものでした。

しかし、次第に「会って話せないか」といった誘いに変わり、密会を重ねるようになってしまうケースもあります。

元交際相手と二人きりで会うようになると、そのまま不倫関係に発展してしまう可能性は高くなると言えるでしょう。

書面には、不倫の事実に関する証拠や、今後同じような行為があった際の対応（慰謝料の支払いや離婚協議に応じるなど）を盛り込んでおくと安心です。

夫婦間であっても、内容や条件によっては法的に有効な契約書を作ることができます。

また、再構築に向けた取り組みや、証拠の保全を目的として「時系列のメモ」などを添付しておくと、より効果的です。

こちらから何の対応もしなければ、相手は一切の責任を負わず、何事もなかったかのように普通の生活を続けてしまうかもしれません。

慰謝料を請求する権利があります。

慰謝料請求までしない場合でも、少なくとも配偶者と連絡接触しないことは約束してもらう必要があります。

不倫相手と話し合いをする場合、次の4つの方法のいずれかを選ぶことになります。

① 直接会って話す

② 電話・LINE・メールなどで連絡する

③ 書面（手紙や通知書）を郵送する

④ 弁護士に依頼して交渉してもらう

不倫相手との話し合いの進め方については、以下のリンクページで詳しく解説しています。
 

この示談書には、不貞行為があったことの確認、慰謝料の支払い条件、不倫関係の解消、今後の連絡・接触を控える旨、

さらに違反があった場合の違約金の支払い、追加の請求や異議申し立てをしないことなどが盛り込まれます。

後日、相手が約束に違反したとしても、示談書を交わしていなければ、何を約束したのかを証明することができません。

また、約束の内容があいまいなままだと、違反があった際に違約金を請求することも難しくなってしまいます。

そうした事態を防ぐためにも、当事者間の権利と義務を明確にした示談書をしっかりと作成しておくことが重要です。

トラブルが発生したときでも、冷静かつ有利に解決できるよう、事前に備えておきましょう。